当研究所代表理事・所長の新井紀子が出演した動画が公開されました。 Japan Society「Women in Tech: Japanese & International Trailblazers」（2021年2月25日）

当研究所代表理事・所長の新井紀子と東京大学名誉教授 早野龍五氏の対談が掲載されました。Book Bang 2月25日付　新型コロナ、原発事故……デマが飛び交う時代に必要な「科学的思考」を身につけよ  

リーディングスキルテストに関する記事が掲載されました。 朝日新聞（2月19日付朝刊21面・埼玉版） 学力向上へ、民間の読解力テスト　杉戸町、小６・中２対象　／埼玉県 --子どもたちの基礎的読解力を高めようと、杉戸町は新年度から、町立学校に通う小学６年生と中学２年生を対象に、民間の読解力テストを導入する方針を決めた。個々の課題や学習の阻害要因を把握し、授業などの指導に生かすことで、学力向上につなげる。町教育委員会によると、実施するテストは、⼀般社団法⼈「教育のための科学研究所」（東京都）が基礎的読解⼒をみるために実施している「リーディングスキルテスト」。同法⼈ホームページによると、国⽴情報学研究所などの研究チームが、⼤学⼊試を突破する⼈⼯知能（ＡＩ）の研究を通じて開発されたという。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。 Book Bang　スマホは現代の「アヘン」か　数学者・新井紀子も警鐘を鳴らす「スマホ脳」 書評全文は以下からお読みいただけます。 　ジョブズでさえ懸念した強い依存性　問われる“スマホは現代の阿片か”

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。 Jbpress　DX時代の人材育成の鍵は「読解力」にあり新井紀子教授が語る、AIで代替できない人材に必要なこと 本コンテンツは、2020年11月30日（月）～12月4日（金）に開催されたJBpress主催 「JBpress DX World 2020　第1回 デジタルの力で拓け、ポストコロナの未来」3rd weekでの講演内容を採録したものです。

これまで、多くの小学校よりご要望をいただいておりました、5年生のリーディングスキルテスト（以下RST）受検につきまして、2021年度より6年生以上から5年生以上に対象を拡大いたします。 【改正点】 ・小学生が受検する際、テスト画面上に表示されるテストの指示文がより分かりやすくなります。 ・注意：問題文や選択肢は通常のRSTと同じものが出題されます。 【例】 ○指示文 通常版：「以下の文を読みなさい。」 小学生版：「次の文を読みましょう。」 ○補助指示文 通常版：「この文脈において，以下の文中の空欄にあてはまる最も適当なものを選択肢のうちから1つ選びなさい。」 小学生版：「下の（　　　）に入る言葉は何ですか。上の文を読んで分かることを答えましょう。」   【費用】通常のRST受検と同額 【提供開始日】 2021年4月1日受検から

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。 聖教新聞2月12日付「読解力が、AI時代・DX時代に活躍できるカギ」 将来、ＡＩに仕事を奪われないために必要な能力について○テクノロジーを使う側か、使われる側か○正しく読み書きし、自学自習できる力を○女性のリアリティによる起業に期待　の3点にわたりインタビューに答えています。 （記事は会員限定）

当研究所代表理事・所長の新井紀子が執筆した朝日小学生新聞の学習コラムの記事がLINE NEWSに掲載されました。 LINE NEWS 2月8日 新井紀子先生のぐんぐんのびる読解力 接続詞：文のつながりを読み解く 「今回は国語の『接続詞』を取り上げます。文と文のつながりを、しっかり読み解きましょう。」

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。 PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）1月15日付「『9割が教科書を読めていない』私立文系しか行けない子供たちの末路～文系の仕事はますます稼げなくなる～」 －コロナ禍でいよいよ始まる大学・高校・中学受験……合否を決める重要な要素のひとつが読解力だ。国立情報学研究所の新井紀子教授は「全ての教科書を正解に理解できる小学生はクラス内の2、3人です。また子供の語彙量は家庭環境の影響が大きく、小学校入学時点で3〜4倍の差がつくこともある。AIが台頭する時代、読解力なしには仕事を選べません」と指摘する――。 （『プレジデントFamily 2021年冬号』の記事の一部の再編集）

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。 朝日新聞（1月15日付朝刊）（新井紀子のメディア私評）「温室効果ガス　「実質ゼロ」って？まず科学的に定義を」 ー何がエコかの定義は、しばしば科学ではなく、国際政治の産物として決まる。欧州や米カリフォルニア州などで、日本の技術の粋を集めたハイブリッド車が政策的に排除されようとしていることは、正義の勝利というより日本外交の敗北の結果だろう。 （全文表示は会員限定）